スマートフォンからのクリックは多いのに、問い合わせはパソコンに偏っている。そんなときは、スマホ向けの広告をすぐ止める前に、費用と成果をデバイス別に並べ、広告を押した後の画面を試します。端末の違いは、広告の出し方だけでなく、ページの読みやすさや入力の負担を見直す手掛かりにもなります。

この記事はGoogle検索広告の配信後の改善を扱います。デバイスとは広告を見る端末の種類です。全体の平均では見えない差を見つけ、広告側の調整と、リンク先の改善のどちらから着手するかを選べるようにします。

同じ成果を数えてからデバイスで分けます

Google広告で対象キャンペーンを開き、掲載結果の表の[分割]から[デバイス]を選びます。同じ期間の表示回数、クリック数、費用、コンバージョン数とコンバージョン率、コンバージョン単価を並べて見ます。公式ヘルプでも、端末別に分けることでキャンペーン内の掲載結果を比較できると案内されています。

コンバージョンは、問い合わせなど広告の成果として設定した行動です。ボタンを押しただけの行動と、問い合わせが完了した行動を一緒に数えると、端末ごとの得意不得意を読み違えます。比較前に、今の列が何を数えているかを確かめてください。

たとえば説明用の仮例として、スマホで電話ボタンを押せるページと、パソコンでフォーム送信をするページがあるとします。電話ボタンのクリックを問い合わせ成立と呼んで比べると、同じ成果の比較にはなりません。何を入札用の成果にするか迷う場合は、メインとサブのコンバージョンの分け方で、成果と途中の行動を整理できます。

クリックが高いのか、クリック後に進めないのかを分けます

費用が大きい端末が、必ずしも悪い端末ではありません。費用が多くても必要な問い合わせを得られているなら、配分が大きいことだけでは減らす理由になりません。逆にクリック単価が安くても、問い合わせへ進まないなら、安さだけで増やす判断はできません。

実務では、まず『クリックを得るまでの費用』と『クリックしてから成果に至る割合』を分けると、次の調査を選びやすくなります。スマホでクリック後の成果率が低いなら、スマホのページや受付方法を調べます。端末を問わず特定の検索から成果が出ないなら、端末より検索意図と広告の内容が課題かもしれません。

ここで、少数のクリックから計算された率を大きな差と決めつけないことも必要です。問い合わせ成立までに時間がかかる事業では、直近の流入ほど結果がまだ出そろっていません。通常の検討期間を含むデータで見直し、各端末の件数が少ない間は、削減率を決めるより画面上の不具合の点検を先に進めます。

スマホでページを開き、申し込みの手前まで進みます

広告の最終ページURLをスマートフォンで直接開きます。広告をクリックして点検する必要はありません。最初の画面で何のサービスか分かるか、案内ボタンを押せるか、フォームへ進んだ後に入力欄や説明が画面からはみ出していないかを見てください。

説明用の仮例では、パソコンでは見やすい固定ボタンが、スマホでは入力欄に重なっている場面が考えられます。この場合の最初の改善は、スマホの配信を減らすことより、重なりを解消して入力できるようにすることです。実際に問題を見つけた画面と操作を制作側へ渡せば、『スマホの成果が悪い』という曖昧な依頼を避けられます。

確認中に実際の予約や申し込みを送信しないよう、送信直前で止めます。入力欄まで進めても、その先の完了計測が正しいとは限りません。計測の検証が必要なら、運用と受付の関係者が分かるテスト方法を別途決めてください。入力自体の負担が見つかった場合は、問い合わせフォームの必須項目と入力しづらさの改善から具体的な直し方を選べます。

入札を触るなら、利用中の方式を先に読みます

画面に入札単価調整の列があっても、すべてのキャンペーンで同じように作用するわけではありません。スマート自動入札は、コンバージョンの目標に合わせてGoogleが入札を調整する方式です。通常の手動の入札単価調整を、そのまま上乗せする考え方は適しません。

Googleの公式資料では、目標アクション単価でデバイスの調整を使う場合、入札額そのものではなく目標が変わると説明しています。どの調整が使えるかは戦略別の対応表で確認します。『スマホの成果率が低いから一律にこの割合で下げる』という式だけでは決めないでください。

端末を止める変更は、そこで生まれていた接点もなくす判断です。ページの不具合、成果の数え方、検索内容が未確認なら、端末全体の除外は保留します。問題が確認できた箇所を一つ直し、改善前後で費用や問い合わせの定義をそろえて比較するほうが、次の判断につながります。

修正後は端末別とキャンペーン全体を両方見ます

ページを修正したら、まず実機で元の操作を行い、不具合がなくなったかを確かめます。その後、通常の問い合わせ成立までの時間を含む期間で、端末別の費用、成果数、成果率を見直します。修正と同時に予算や広告文まで変えた場合は、端末の改善だけの効果だと断定できません。

スマホの率だけ上がっても、キャンペーン全体の必要な問い合わせが減っていれば、事業として良くなったとは限りません。全体と内訳を往復しながら、修正を維持するか、検索内容や受付方法をさらに調べるかを決めます。

参照したのは検索広告の掲載結果の評価と入札単価調整の適用条件です。仕様確認日は2026年9月28日。切り分けの順番は調査に基づく提案で、仮例は実績や検証済みの結果を表すものではありません。