Google広告から問い合わせを受ける場所は、広告内のリードフォームと自社サイトのフォームで役割が異なります。広告内フォームは広告から直接情報を受け取れます。自社サイトでは、料金の考え方、対象者、支援内容などを読んでもらってから申し込めます。どちらか一方が必ず良いと決めず、申込前に必要な説明と、受付後に実際に対応できる体制から選びます。Google公式の機能説明と、読者向けの判断を分けて整理します。

申込前に説明すべきことを先に決める

相談する前に利用条件や提供範囲を理解してもらう必要があるサービスなら、広告の短い文面だけでは説明が足りない場合があります。そのときは自社サイトのページで「誰向けか、何を提供するか、申込後に何が起きるか」を示し、問い合わせフォームへ進める導線を検討します。広告文で約束したことが着地ページの冒頭で見つからなければ、利用者は別の内容だと受け取るかもしれません。Google公式も広告とLPの内容・行動案内をそろえるよう勧めています。

一方、資料請求や折り返し連絡など、申込前の説明が短く済む場合は、広告内フォームを試す余地があります。Google公式によれば、検索広告とP-MAXにはリードフォームアセットを追加できます。ただし広告内で送信できることと、相談の内容が事業に合うことは別です。提供対象の地域やサービスの条件が重要なら、その条件を広告とフォームにどう書くか先に決めます。広告からの問い合わせの質を分ける方法も参考になります。

比較するのは入力欄だけではない

広告内フォームを作るとき、Google公式の手順には事業者のプライバシーポリシーURL、連絡先などの質問、送信後のメッセージ、リードの受信方法が含まれています。つまり「フォームを置く」で終わりません。個人情報の扱いを説明できるページ、受信先、返信担当を用意します。自社フォームでも同じく、必要以上の質問を増やさず、回答を誰が読むか決めておきます。

広告内フォームは広告画面から直接送信する導線、自社フォームはサイトで詳しい説明を経た導線です。比べる際は「申込前の情報」「取得したい質問」「連絡の受信場所」「返信までの流れ」の四つを紙に並べます。どちらも用意できる場合は、同じ申込件数だけで優劣を決めず、対応できた相談の割合や、その後の商談を見ます。受付記録がなければ、まず記録方法を決めることが先です。

説明用の仮例です。事前に対象条件を確認する必要がある専門サービスでは、自社サイトの説明を経た相談が扱いやすいかもしれません。反対に、短い折り返し連絡の受付なら広告内フォームが適しているかもしれません。これは実アカウントの成果ではなく、申込前の情報量から選ぶ考え方です。相手が質問を送った後に連絡が届かないなら、フォームの位置を変えても問題は解消しません。

広告内フォームを選ぶなら受信まで設計する

Google公式では、受け取ったリードをダウンロードする方法、Webhookを介して顧客管理システムへ送る方法、通知用メールアドレスを設定する方法が案内されています。使える方法を画面で確認し、担当者が実際に読める経路を一つ決めます。誰がいつ確認するか、休業日に受信したときどう扱うかも先に決めます。個人情報を含むため、共有範囲と保存先は事業者のルールに合わせます。

フォームの質問には、連絡に必要な項目と、対応可否を判断するための項目を分けて置きます。長い質問で送信が減る可能性と、情報不足で折り返しが増える可能性を両方考えます。Google広告のフォームで質問の内容を決める作業は有望な回答をどう定義するかの記事が扱います。ここではフォームの場所と受付体制の選択に絞ります。

自社フォームを選ぶなら広告との約束を揃える

自社サイトのフォームを使う場合は、広告をクリックした人が最初に見るページで、広告の訴求と同じサービス・条件を確認できるようにします。「無料相談」と広告に書いたなら、実際に何を無料で相談できるか、どの情報を送る必要があるかをページで分かるようにします。説明を増やしすぎて申込口が見つからない場合もあるため、スマートフォンで見出し、条件、フォームへの導線を実際に確認します。

公開後は、両方式の件数だけでなく、受付できたか、対象に合ったか、次の連絡ができたかを同じ期間で見ます。広告内フォームと自社フォームで質問が違えば、単純な件数比較は公平ではありません。条件をそろえられない場合は違いを記録し、少ない件数から成果を断定しないでください。申込先を増やす前に、どの導線でも返答が届くことを確かめるのが実務上の最初の一歩です。

2026年11月11日にGoogle広告のリードフォーム作成手順と広告・LPの最適化案内を確認しました。画面や利用条件は変わるため、本番設定時には対象アカウントの表示を再確認してください。