Google検索広告のクリックは増えたのに、問い合わせが増えない。配信先を調べて「検索パートナー」という項目を見つけると、すぐオフにしたくなるかもしれません。

検索パートナーを止めるかは、Google検索と分けた費用・コンバージョン・問い合わせの質で判断します。クリック単価が安いだけなら継続の理由として不十分ですが、全体の成果が悪いだけでパートナーを原因と決めることもできません。この記事では、検索キャンペーンを担当する人が、配信先を残すか止めるかを選ぶ手順を説明します。

検索パートナーは、Google検索以外にも掲載先を広げる仕組み

検索パートナーは、Googleと提携するサイトなどへ検索広告の掲載機会を広げる仕組みです。自社の広告がGoogleの検索結果だけに出ていると思っていると、掲載場所の違いを見落とします。ここでいうネットワークは、広告が配信される場所のまとまりです。

Google公式の検索ネットワークの説明では、検索パートナーはキャンペーン設定から追加・除外できます。検索語句の除外とは変更対象が異なります。「どんな検索に出すか」を変えるのが除外キーワードで、「どの配信先のまとまりを使うか」を変えるのが今回の設定です。

したがって、関係のない検索語句が問題なら、先に語句の内容を調べる必要があります。問題の切り分けがまだできていないときは、検索広告で成果が出ないときの確認順を使い、配信先以外の原因も整理してください。

同じ期間で費用と成果を並べる

対象キャンペーンの掲載結果をネットワーク別に分け、Google検索と検索パートナーそれぞれの費用、クリック数、コンバージョン数を並べます。まずは通常の報告で使う期間をそろえ、成果が反映されるまでの時間も考慮します。今日の費用と、まだ反映されていない今日の申込だけでは判断を急ぎすぎます。

コンバージョンは、広告側で成果として数える行動です。問い合わせ送信を数えているのか、ボタンを押しただけでも数えているのかで評価が変わります。CPAは費用をコンバージョン数で割った獲得単価、CVRはクリックなどの母数に対する成果の割合です。比較する両方で同じ成果定義を使います。

たとえば説明用の仮例として、パートナー側のクリック単価が低く、フォーム送信も発生しているとします。しかし受付内容を見ると営業連絡が多く、実際に対応できる相談はほとんどない。この場合、安いクリックだけを根拠に配信を広げるより、問い合わせの質を含めて継続を見直す方が目的に合います。

反対に、パートナー経由でも目的に合う問い合わせが入り、許容できる獲得単価に収まるなら、掲載先の名称だけで一律に停止する理由は弱くなります。実受付を配信ネットワークまで結び付けられない計測では、質の違いは未確認として扱います。日時が近いだけの問い合わせをパートナーの成果と決めないでください。

配信先一覧から分かること、分からないこと

どこに表示されたのかは、レポートエディタの「広告が表示された日時と場所」にある「コンテンツの適合性」から調べます。Google公式の完全版プレースメントレポートは、サイト名とサイトごとのインプレッション数を説明しています。インプレッションは広告が表示された回数です。

この一覧は、表示先が自社の広告掲載方針に合うかを調べる材料になります。一方、サイトごとの表示回数を、サイトごとの費用やCPAへ読み替えることはできません。表示が多いサイトほど無駄な費用が多い、という結論もこの情報だけでは出せません。

また、レポートに出るための条件があるため、一覧にないサイトが必ず配信ゼロというわけではありません。集計対象と期間をそろえたネットワーク全体の評価と、掲載場所の確認は役割を分けます。「成果が悪いから止めたい」のか、「広告を出したくない場所がある」のかを先に決めると、必要な作業を選べます。

継続・停止・追加調査を選ぶ

継続するのは、成果の反映が進んだ期間で、目的に合う問い合わせを許容範囲の費用で得られている場合です。許容範囲は自社の受注条件や利益から決めるもので、全事業共通のCPAを当てはめません。

停止を検討するのは、十分に観測しても求める成果を得られず、検索パートナーへ使う費用を続ける理由が説明できない場合です。掲載先に問題がある場合は、費用対効果とは別の掲載方針の問題として対応します。少数のクリックや計測不具合だけで良否が逆転しうる状態なら、先に追加調査を選びます。

オフにするときは対象の検索キャンペーンで設定を開き、「ネットワーク」の「Google検索パートナーを含める」を外して保存します。別のキャンペーンを操作していないか、保存後に設定を見直してください。同時に予算や広告文まで変えると、後で何が結果に関係したのか分かりにくくなります。

停止後は単価と問い合わせ総数の両方を見る

停止後は設定が反映されたことを確かめ、変更前と同じ期間幅でネットワーク別の費用と成果を見直します。申込が後から反映される商材では、その時間が経過してから比較します。曜日構成やキャンペーン内容が異なる期間を、そのまま施策効果の証拠にしないことも必要です。

CPAが下がっても、必要な問い合わせ総数まで大きく減れば、その変更が事業にとって良いとは限りません。全体の費用、有効な問い合わせ件数、受付後の対応状況を合わせて、継続するか再検討するかを決めます。これは調査資料をもとにした判断の整理であり、停止による成果改善を保証するものではありません。

成果の定義から見直す場合は、主要コンバージョンと補助コンバージョンの使い分けへ進むと、今回の比較に何を使うべきか整理できます。

根拠は2026年9月26日に確認したGoogle検索ネットワークの公式ヘルプと検索パートナーの完全版プレースメントレポートです。一般ヘルプの掲載先情報に関する記述と専用レポートの説明に差があるため、レポートの提供範囲は専用資料に沿っています。記事内の場面は仮例で、顧客実績や実操作の検証結果ではありません。